2007年03月15日

日本料理店の認証制度をずれて理解した見本

先だって日本料理認証についてブログを更新したわけだが、中日新聞にもこれに関連した記事が上がっていた。
これがまた意図的に曲解したんだかぜんぜん理解していないんだかわからないが、完全に論旨がずれちゃっているので取り上げる。

<東京カフェ>水に流せない[中日新聞]

先の更新でも書いたことだが「認証をパスしなくても、営業する権利はある」のが同制度のキモなわけで、この記事のような中国政府による認証が現実のものになったからといって外食産業がパニックになるなどまずありえないだろう。

営業停止を含めた外圧がかかってくるようなら話は別だけど。
それをやりかねないと感じるかどうかは読んだ人の判断に任せる。そもそも、同制度は明らかに日本料理ではないものを日本料理だとうたうことによって「現地の人を誤解させている」現状があって導入を検討されているもの。
たとえばお通しとしてキムチが出されたり、丸めた米に切り身を乗っけて寿司を名乗ったりする(いずれも実話)店がまかり通ってしまっているので、本格とアレンジを切り分けようという発想なだけです。
逆に言えば、違うものであることを利用者が認識していれば、認証制度があろうとなかろうと関係ない話になるわけですね。

で、この記者さんに聞きたいんだけど、ラーメン屋や餃子屋を「本格的、伝統的な中華料理店」と認識して食べにいっている人が果たしてどのくらいいるんでしょうか?
たいていの人は本場の料理と全然違うものとして理解したうえで、「じゃぁラーメンでも食べに行くか」っていうのが普通じゃないんですかね?
なんどもいうようだけど、普段行く店が急に営業しなくなるとかそんな話ではないわけで、実際のところ「勝手に認証すれば?」という感じしか受けない。

むしろ認証大歓迎かも。TPOに応じて本格認定受けた店選べるわけだからね。

後ろに掲載された松岡農相の発言について言及するために、同じ農省関連で食つながりということで出した話題なんだろうけど、自らの無知をさらけ出す記事ってのはかなり恥ずかしいものじゃないだろうか?
(と真似して本題の部分を後付してみる)

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posted by MARS at 20:47 | Comment(0) | TrackBack(0) | ざれごと
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